Decrease of Mass in Greenland and Antarctia

グリーンランド（北極）の氷の減少

2002年を標準（ギガトン） 2004年　 378.3Gt　減少 2008年　1346.0Gt　減少 2012年 2718.1Gt　減少 2016年 3741.9Gt　減少 2020年 4793.8Gt　減少 南極大陸の氷の減少

2002年を標準（ギガトン） 2004年　 488.0Gt　減少 2008年　 727.0Gt　減少 2012年 1148.5Gt　減少 2016年 1930.4Gt　減少 2020年 2777.2Gt　減少

AVG TOKYO TEMP (celsius)

AVG TOKYO TEMP (celsius) 1881-1890: 13.66 1891-1900: 13.94 1901-1910: 13.54 1911-1920: 14.08 1921-1930: 14.09 1931-1940: 14.43 1941-1950: 14.59 1951-1960: 15.01 1961-1970: 15.38 1971-1980: 15.64 1981-1990: 15.76 1991-2000: 16.42 2001-2010: 16.61 2011-2020: 16.49 東京都の平均温度 1881-1890: 13.66C 1891-1900: 13.94C 1901-1910: 13.54C 1911-1920: 14.08C 1921-1930: 14.09C 1931-1940: 14.43C 1941-1950: 14.59C 1951-1960: 15.01C 1961-1970: 15.38C 1971-1980: 15.64C 1981-1990: 15.76C 1991-2000: 16.42C 2001-2010: 16.61C 2011-2020: 16.49C 1898年以降観測を継続している気象観測所の中から、都市化による影響が小さく、特定の地域に偏らないように選定された以下の15地点の月平均気温データ。 網走，根室，寿都（すっつ），山形，石巻，伏木（高岡市），飯田，銚子，境，浜田，彦根，宮崎，多度津，名瀬，石垣島 年平均気温は100年あたり1.28℃の割合で上昇している https://www.jma-net.go.jp/nagoya/shosai/app/kouenkai/R4_nakamigawa.pdf 日本列島における１０年ごとの平均温度の変化を1901年～1910年の１０年間の平均温度と比べてみる 1901-1910: 0.00C 1911-1920: +0.30C 1921-1930: +0.25C 1931-1940: +0.31C 1941-1950: +0.32C 1951-1960: +0.63C 1961-1970: +0.56C 1971-1980: +0.66C 1981-1990: +0.70C 1991-2000: +1.20C 2001-2010: +1.38C 2011-2020: +1.60C 1901 -1.33 1902 -1.33 1903 -1.07 1904 -1.16 1905 -1.26 1906 -1.62 1907 -1.52 1908 -1.75 1909 -1.44 1910 -1.52 -1.4 -1.4 0 1911 -1 1912 -1.42 1913 -1.89 1914 -0.51 1915 -0.86 1916 -0.44 1917 -1.62 1918 -1.39 1919 -1.04 1920 -0.81 -1.098 -1.1 0.3 1921 -1.38 1922 -0.88 1923 -1.07 1924 -1.31 1925 -1.24 1926 -1.62 1927 -1.23 1928 -0.92 1929 -1.18 1930 -0.63 -1.146 -1.15 0.25 1931 -1.34 1932 -1.02 1933 -0.95 1934 -1.44 1935 -1.06 1936 -1.4 1937 -0.67 1938 -0.85 1939 -0.98 1940 -1.16 -1.087 -1.09 0.31 1941 -1.09 1942 -0.97 1943 -1.16 1944 -1.39 1945 -1.87 1946 -0.67 1947 -1.73 1948 -0.38 1949 -0.96 1950 -0.59 -1.081 -1.08 0.32 1951 -0.93 1952 -1.05 1953 -1.04 1954 -0.83 1955 -0.43 1956 -1.04 1957 -1.06 1958 -0.59 1959 -0.18 1960 -0.52 -0.767 -0.77 0.63 1961 -0.13 1962 -0.68 1963 -0.95 1964 -0.6 1965 -1.29 1966 -0.84 1967 -0.78 1968 -0.94 1969 -1.09 1970 -1.06 -0.836 -0.84 0.56 1971 -0.98 1972 -0.45 1973 -0.6 1974 -1.21 1975 -0.66 1976 -1.18 1977 -0.71 1978 -0.46 1979 -0.1 1980 -1.08 -0.743 -0.74 0.66 1981 -1.28 1982 -0.63 1983 -0.8 1984 -1.29 1985 -0.68 1986 -1.26 1987 -0.44 1988 -0.95 1989 -0.15 1990 0.48 -0.7 -0.7 0.7 1991 -0.06 1992 -0.41 1993 -0.82 1994 0.26 1995 -0.5 1996 -0.84 1997 -0.21 1998 0.45 1999 0.19 2000 -0.03 -0.197 -0.2 1.2 2001 -0.35 2002 -0.01 2003 -0.36 2004 0.46 2005 -0.32 2006 -0.1 2007 0.3 2008 -0.08 2009 0 2010 0.3 -0.016 -0.02 1.38 2011 -0.17 2012 -0.26 2013 0.04 2014 -0.16 2015 0.39 2016 0.58 2017 -0.05 2018 0.38 2019 0.62 2020 0.65 0.202 0.2 1.6 2021 0.61 2022 0.6

「モノクローム（色あせた世界）」はその巨大な悪に逆に打ちのめされた世界の話

メタルはそもそも死や悪や破滅などをしばしばテーマに取り上げる。そのようなテーマを取り扱わないポップの浅薄さに対する反逆の文化ともいえる。ベビーメタルも例外ではないから、「純真性（可愛さ）」だけでなく「ダークサイド」が同時にテーマになっている。はじめから「可愛さと激しさの融合」がベビーメタルの楽曲の本質だろう。 AKB48の「恋するフォーチュンクッキー」は将来好きな人と結ばれたいという少女の甘い恋心の歌だが、ベビーメタルの「ギミチョコ」は誘惑（悪）の歌だ。アイドルと違ってベビーメタルはメタルを歌う。「かくれんぼ」は人間を捕獲する鬼の話。「おねだり大作戦」は純真な子供の中にすでに存在する悪魔の話。「KARATE」は悪と戦う話。 「神撃」も悪に対して戦いを挑む話。この「モノクローム（色あせた世界）」はその巨大な悪に逆に打ちのめされた世界の話。そのなかでどうやって希望を見出そうかと自問する歌といえるだろう。

ガバナンスの欠如こそ仮想通貨の本質

仮想通貨に規制を掛けるというのは仮想通貨の哲学に反する。 ＦＴＸの問題は企業ガバナンスの欠落だと言われてるけど、もともと暗号資産が生まれた動機は国家の制御をうけない自由な通貨を求めていたわけで、ＦＴＸのずさんなガバナンスの性格は、その「制御や規制の価値を否定する」という仮想通貨の哲学的根拠から生まれている。 規制された仮想通貨は仮想通貨ではない。ガバナンスの欠如こそ仮想通貨の本質であり、仮想通貨は、これまでもそうであったように、これからもガバナンスの欠如による企業の失敗はなくなることはない。人類史上、無政府主義が社会に安定をもたらしたことはない。

J Government debt is a mechanism to use money from those who are rich to support those who are not

The Nomad How about getting some of that money back to pay down the national debt and benefit from the current exchange rate. No. It means there is no need to paydown. What you call "national debt" is J Government's debt, not Japan's debt. Its creditors are Japanese people, not foreigners. Japanese people who buy J Government bonds are making money by so doing via interests while J Government is using the money to support social security. In other words, J Government debt is a mechanism to use money from those who are rich to support those who are not - while increasing profits of the creditors. Japan, as a nation, is a net creditor, the world biggest net creditor. And this is the reason why Japan does not go bankrupt despite what you call "national debt".

PEW Research Center on "Asian's View on Each Other"

Kaminari: "People have healed already" (Article) Have they healed already ? I sincerely doubt that . Depends on which country you are talking about. Here is a survey by PEW Research Center on "Asian's View on Each Other" Percentage of People Who Consider Japan favorably: Malaysia 84% Vietnum 83% Philippines 81% Indonesia 71% ... S Korea 25% China 12%

「なぜ日本人の給料が上がらないのか」について自工会の豊田章男会長がマスコミへ注文した内容がド正論だった…

https://carview.yahoo.co.jp/news/detail/d3d7dd26c6735f4a0f9edfa356851b5ba058216b/ 2022.12.08 08:44掲載 ベストカーWeb 182 この30年間、日本経済は低成長を続けてきた。2022年11月に実施した日本自動車工業会の記者会見による資料では、この30年間で日本の実質GDPは約1.25倍にしか増加しておらず、他の先進諸国に比べると低い水準であり、その影響は主に「中間層の所得減」に現れているという。なぜ日本の労働者の給料は上がらないのか。その点について、トヨタ自動車の社長であり、日本自動車工業会の会長である豊田章男氏が、持論を語った。 文／ベストカーWeb編集部、画像／日本自動車工業会 「なぜ日本人の給料が上がらないのか」について自工会の豊田章男会長がマスコミへ注文した内容がド正論だった… ■「話し合いの場」につけない人のために何をどう報じるか 「今年の春闘（春季生活闘争）はどうなりますか？」 年末が近づいたタイミングでの大手企業のトップや経済関連団体の記者会見では、定番の質問といっていいだろう。2022年11月17日に実施された日本自動車工業会の記者会見でも、質疑応答が始まると、指名された大手新聞社記者が「お約束のひとつ」という雰囲気でこの質問を自工会幹部へ投げかけた。 「誠実に話し合いを進めてまいります」 というような、通り一辺倒の回答が来るか、それとも物価高を背景にしたベースアップについてなど、具体的な話が出るか……記者側がそういった心の準備をしていたところ、「この回答はわたしから」とマイクを引き取った豊田章男会長から、非常に具体的かつマスコミ各社には耳の痛い（それでも文字通り痛快な）返答があったので、紹介したい。 自工会会見資料より。グラフ左は先進諸国に比べて日本の実質GDPの上昇幅が少ないことを、グラフ右は「そのシワ寄せは主に中間層の所得減に現れている」、ということを示す図 （豊田章男会長による「今年の春闘はどうなりますか？」という質問への回答ここから） 自動車産業は、幅広い人たちに還元や分配を続けております。 このコロナ禍においても、日本全国で約88万人の雇用が減少しているなかで、自動車産業は27万人の雇用増を成し遂げました。この27万人に平均年収500万円をかけると、約1兆3500億円というお金を、家計に分配しているということになります。 これだけでなく、自動車・部品産業は2009年以降、賃上げ率は約2.2%/年となっており、これは全業種平均（約2.0%）を上回っております。 しかしながら、この「流れ」の中に組み込まれているのは、私どもがよくいう「（自動車関連産業）550万人」のうちの約3割の人々であって（※）、残りの7割の人たちは現在「話し合いの場」にすら立てておりません。 先ほどご質問にあった連合（日本労働組合総連合会）と経団連との話し合いですが、この話し合いは毎年やっておりますけれども、あれも（全労働者のうちの）約8割の方（※2）が話し合いに入れていない（組合化されていない）んですね。 （※編集部注／厚労省「産業別労働組合員数及び推定組織率（令和3年版）」によると、製造業の推定組織率は26.7%、組織員数は267万人で全業種中トップ） （※2編集部注／同資料によると全業種の雇用者における労働組合組織率は16.9%に留まる） 自動車産業は裾野が広いがゆえに、幅広い「宛先」に利益を還元、分配している、というグラフ。自工会資料より 日本全体の「賃上げ」を達成するためには、この（労働人口のうち「賃上げに関する話し合いの場」に立つことができていない）70～80％の人たちに、どう影響を与える活動をしてゆくか、ということだとわたくしは考えております。 正直申し上げまして、継続的に昇給している会社って、かつて（マスコミから）褒められたことがありません。メディアの皆さんも、年始の賀詞交換会から「今年の賃上げはどうなりますか」、だとか、あとは「どこが満額か」、「そうでないか」という報道ばかりになります。この点について、マスコミ各社もぜひ「動き方」を考えていただきたい。 いま、日本において広がりつつある「格差」をこれ以上広げないためには、中間層を中心に「みんなにどう働く場を与えていくか」だと考えております。そのために、何をどう報じるのか。 「自動車産業がやってきたことを見習ってほしい」などと横柄なことを言いたいわけではありません。言いませんが、我々は経済波及効果が高いがゆえに、ずっと以前から「分配」ということを考えてきた歴史があります。そのことについて、「我々はこんな動きをしてきましたよ」ということは伝えてゆきたい。 話し合いの場につけた人だけが「達成できたよ」と喜ぶのではなくて、そういう場につけない人たちのために、どういう動きをすればいいのかを考えております。 ですので、ぜひこの「春闘」というものが日本国民全体のためにどうあるべきか、それが国民の皆さんにどう映るのかも含めて、マスコミ各社の皆さまにもぜひご協力いただければと考えております。 （豊田会長の回答引用ここまで） 自工会の会見資料より。現在、自動車関連産業に従事するのは550万人。これを鉄道やエネルギー、情報通信など、乗り物が関連できる産業まで含めると850万人になる。さらにGX（グリーントランスフォーメーション）やDXを進めると1000万人に「分配」を広げることができる、という図 ■日本人の7割が賃金交渉をしない 「賃上げ要求（交渉）」をするかどうか、「する」として（雇用主と）個人でするか、組合を通してするかは、風土的、文化的な背景がある。 それにしても、「そもそも日本人は会社と賃金交渉をあまりしない」という調査結果がある。 リクルートワークス研究所が発表した「５カ国リレーション調査」（2020）によると、日本人の労働者のうち賃金について「要望する」が約3割で、「要望しない」もしくは「わからない」が約7割とのこと。そのいっぽうで海外（同調査ではアメリカ、フランス、デンマーク、中国）では「要望する」が約7割で、「要望しない」もしくは「わからない」が約3割とのこと。 日本人は、世界的に見て「賃金交渉したがらない国民」だということがわかる。人口が増え続け、産業が急成長し続ける社会であれば、それでもよかっただろうが、この21世紀、このままでいいのだろうか。 もちろん日本経済が低成長を続けていることには、さまざまな要因が関係している。しかし他国が成長を続けているなかで、日本だけ前に進めていない事情のひとつに「中間層の低賃金化」があり、さらにその要因のひとつに「賃金交渉の場に立てていない人たち」の存在が大きいのではないか。 マスメディアの中で、労働組合があって会社側と毎年しっかり賃金交渉する会社は少ない。おおむね賃金交渉についての関心が低い業界であり、そのいっぽうで年末が近づくたびに「春闘はどうなる」とか「ベアはあるのか」、「満額回答はこことこと」と報じるわけで、今回「その姿勢はどうなんだ」、「もっと目を向けるべきポイントがあるのではないか」と問われたわけでありました。 自工会としては「国内市場が盛り上がってもらわないと困る」という事情があるし、「そのためには中間層の所得がもうちょっと上がってもらわなくては困る」という背景があるのはよくわかる（かつてフォードが実践した「フォーディズム」は、自社製品（クルマ）が買えるくらい自社社員の給与を上げる、という思想だった）。 ざっくりまとめると、「自動車メーカーもがんばるから、マスコミ各社ももうちょっとがんばってよ」という大変耳の痛い話だと受け止めました。中間層の所得が減少すると困るのは、報道各社も同じなはず（もちろん当社も困ります!!）。日本経済全体の底上げのため、もっと幅広い視点で賃金上昇について調査し、報道するよう努めます。